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データ復旧できなくなるかも

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　６日午前の東京株式市場で日経平均株価は、７日続伸して始まった。８日に米雇用統計の発表を控えるなどして投資家の様子見ムードが強いが、米株式市場の底堅さから安心感が広がり、買いが先行した。

　午前９時現在の日経平均株価は、前日終値比１４円７９銭高の９９８７円２５銭。東証１部全体の値動きを示す東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、同０・４７ポイント高の８６５・６５。

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　［東京　６日　ロイター］　寄り付きの東京株式市場で日経平均は続伸した。前日の米株式市場がほぼ横ばいだったことから、東京市場も序盤は上昇は限定的。日本株はこのところ堅調地合いが続き、過熱感が強まっていることも上値を抑える要因とみられている。

　商社など資源関連株が買われる一方、前日まで相場を押し上げていた銀行や証券、保険など金融株がさえない。

　市場関係者からは「日経平均１万円から上値を大きく買い進める感じではない」（大手証券の株式トレーダー）との声が聞かれる。ただ、引き続き薄商いで市場のエネルギーは乏しいものの、「日経平均が日中１万円台に乗せ、そのまま維持できれば、あす以降１万円台で値固めする可能性もある」（同）との見方も出ている。

（ロイターニュース　吉池　威）

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　【第1部】為替市場の落ち着きで安心感が広がる中、先物の大口買いが相場を押し上げた。日経平均株価は前日比110円02銭高の1万0082円48銭と7日続伸し、東日本大震災当日以来の高値を付けた。東証株価指数（TOPIX）も同8．33ポイント高の873．51と、7日続伸。
　東証1部の65％が値上がりし、24％が値下がりした。
　出来高は18億5739万株、売買代金は1兆2485億円。
　業種別株価指数（全33業種）は輸送用機器、電気機器、機械、空運業などが上昇した一方、水産・農林業と電気・ガス業が下落した。
　個別銘柄では、トヨタ、ホンダの自動車株が買われ、ブリヂストン、デンソーも上伸。ファナック、京セラの電機株やコマツ、日立建機の機械株が高く、郵船、商船三井の海運株はしっかり。JR東日本、NTT、ANAが締まった。半面、三菱UFJ、三井住友の大手銀行株が緩み、中部電、関西電の電力株は下落した。ローソンが個別に売られ、日水は小幅安だった。
　【第2部】反発。価値開発、ソディックが買われた半面、アライドHDが小安く、塩水糖が軟調だった。出来高4196万株。
　【外国株】まちまち。出来高3万2900株。（続）

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　6日の東京外国為替市場のドルの対円相場（気配値）は、材料待ちで薄い取引の中、輸出業者の売りに反落した。午後5時現在は、1ドル＝80円96銭〜81円00銭と前日（午後5時、81円13〜16銭）比17銭のドル安・円高で推移している。
　朝方は、81円台前半で推移していたが、その後は輸出業者の売りが出て80円台後半に下げてもみ合い、夕方にかけて下げ幅を縮小した。日本時間今夜の米サプライ管理協会（ISM）非製造業景況指数の内容を見たいという雰囲気が強く、取引は低調だった。
　市場では、米国の量的緩和第2弾（QE2）の終了を受けた景気浮揚策として、2005年に実施された本国投資法（HIA）が再度行われ、「この結果、税率引き下げを好感した米国籍企業のドル買いが活発になる」（為替ストラテジスト）との観測が流れている。米長期金利も3％台を回復しており、日米金利差の拡大観測からドルを買う動きは根強い。
　しかし、81円超の水準では輸出業者のドル売り圧力も強い。5日の欧米市場で上値が重かったことで、「輸出業者のドル売りが優勢になった」（FX業者）という。
　ユーロは対円、対ドルで下落。米格付け大手ムーディーズ・インベスターズ・サービスがポルトガル国債の格付けを下げたことが弱材料と受け止められた。ただ、「以前から『ギリシャの次はポルトガル』という材料織り込みが進んでおり、影響は限定的」（大手証券）との見方もある。
　午後5時現在は、1ユーロ＝116円39〜42銭（前日午後5時、117円48〜49銭）、1ユーロ＝1．4375〜4378ドル（同1．4477〜4481ドル）。大阪 デリヘル（了）

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円相場、81円06〜09銭=6日午前9時現在